過疎化対策として、Ｉターン、Ｕターンの促進活動に力を入れる地方自治体が増えている。2014年版「日本『住みたい田舎』ベストランキング！」（宝島社『いなか暮らしの本』）の1位に選ばれた大分・宇佐市もその一つで、ＮＰＯと協力して空き家情報を提供したり、移住者への支援などを行っている。

　昨春、長崎国際大学を定年退職した青山有三元教授（66歳）は、市内のＮＰＯを介して土地200坪、8部屋を持つ古民家を500万円弱で購入。念願の田舎暮らしを始めた。青山さんは苦笑いしながらこう語る。

「空き家期間が長かったので、畳や襖、風呂などの修繕費が家の購入費と同程度かかることがわかりました。